【トラリピ長期投資は本当に安全?】長期投資における評価損推移を計算してみた

私の実践しているトラリピの運用方法はリーマンショックまで想定した15年スパンの通貨レンジで損切しないようにトラリピを仕掛け、必要資金を入れて運用しています。

この時のリスク判定には現在の通貨設定からリーマンショック時の通貨変動をシミュレーションしています。

なので通貨によっては売り、または、買いレンジにおいて中央レンジ付近でのポジションを保持せずに下限または上限に振れていくケースもあります。これは5年程度のスパンにおいては問題ないのですが、10年、20年と運用を進めていく場合においてはリスクを低く見積もる可能性があります。

どういうことかというと、長期スパンにおいては通貨は売りレンジ、買いレンジを行き来することになります。そうなると必ず中央からすべてのポジションをもってレンジを動くことになるので、上段で説明したような低く見積もったリスクが顕在化することになります。そこで今回は長期スパンで運用することを想定し、必ず中央からすべてのポジションをもっているという過程を追加してシミュレーションを行い、長期スパンでも本当にリスクヘッジができているかを検証し、現在のトラリピの運用の安全性について検討したいと思います。

2005年からの評価損シミュレーション結果

上記グラフがそのような前提を付けて行ったシミュレーションです。

リーマンショックでは評価損は300万円を超えることが分かりました。

現在想定している資金は270万円なので、損切リスクが発生します※。実際はリーマンほどのショック相場になるとマックスまで到達する前にかなりの利益が発生しますので、実際にはそのような利益も含めれば即損切になるようなことはないと思います。しかし、評価損が100万~150万あたりの部分で追い金の必要性を検討する必要がありそうです。

また、個別の通貨の変動を見ると明らかにEUR-JPYが突出しています。実際のこの時期のEUR-JPYの変動は現在の想定レンジに含んでいないのでその意味でも、ここまで通貨が暴れることはないと思います。EUR自体通貨として若いのでそういったことが言えると思います。万一EURのように評価損が50万を超えてしまうようなことがあれば、それは素人でもおかしいと判断しここは特別な対応が必要だと判断できるのではないかと思います。

※トラリピは評価損に加えて保持したポジション分の拘束金も損切に影響しますので評価損だけでの最終的な必要資金の判断はできませんが、今回は評価損にフォーカスしていますのでご容赦ください。

評価損の安定域はどこ?

続いて評価損の安定域については確認したいと思います。安定域とは底値域です。単独通貨の評価損底値は0ですが、複数分散しているため、全体の評価損底値は0にはなりません。

こちらの記事にあるように、5年スパン程度では10%程度の評価損を抱えるといってきました。

中央付近のポジションを全て抱えると想定した場合の評価損の安定域は40万から50万という結果になりました。こちらは2005年までの全域でみても変わらない結果であると言えます。

45/270=16.7% ということで想定している10%より少し高めになることがわかりました。

私の実践するトラリピは不動産投資に近いものですので、年利10%で10年運用して元本回収しその後の評価損が建物の老朽化に相当する形になります。10年で16.7%の低下であれば上出来ですね。ただ、不動産と違って安定期に落ちるまで待つ(=売れない)ということになります。もっともトラリピは評価損が年々積み重なるわけではないので、一生続けるべきで、売るということは考える必要はありません。

長期運用してトラリピは本当に安全?

以上のことからトラリピを長期運用した場合の評価損の増加リスクはなさそうです。今回のケースではリーマンショックが起きた時期にEUR相場の極端な悪化により想定リスクを超える評価損を超えることがわかりましたが、こちらも現在のEUR情勢を考えればここまで行くことはないであろうということと、万一そのような場合も1通貨で以上に評価損が上がるようなケースのため、事前に把握することは容易で、対処も可能であることがわかりました。

上記の通りですので、トラリピを長期で運用しても退場させられるリスクは十分に低いといえそうです。

しかし、先のEURのように評価損が異常に上がるケースというのは相場レンジが変化している可能性もありますので、設定をほとんどいじることがない今のトラリピ設定も見直しをかける機会だというシグナルともいえるのかと思います。評価損をどっぷり抱えてからではなかなか手を打ちづらいので、売り買いの中央を通貨する際にマネースクエアの記事をはじめとする通貨の今後の見通し情報などに目を通して今のレンジの妥当性について判断する情報を入手するように心がけることが必要だと思います。

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